山中川男と情報システム担当者のオープンソース化計画

ベンダーロックインからの脱却を目指すすべての方と共に

【雑記】頑張ってる風な人 頑張ってる人

こんにちは。

山中川男です。

 

さて、頑張ってる風な人、頑張ってる人。

何が違うんでしょう?

どうやって違いを判断する?

 

それは結果を出しているか否かです。

 

じゃぁ何をもって結果とする?

それは組織の利益になっているか否かです。

 

じゃぁ何をもって組織の利益とする?

数字などの定量的な指標で判断します。

 

じゃぁ何の数字で判断する?

あらかじめ個人の活動がどの程度組織の利益に貢献したかを測るためのものさしを用意しておきます。

 

どうやって用意する?

まずは組織の目標を設定します。

次に時系列、組織ー個人に至るまでの全ての下部組織に組織目標を分配します。

これで個人の働きを定量評価することが理論上可能となります。

 

つまり、頑張ってる人とは、この定量評価で高評価の人。

逆に頑張ってる風な人は、一見頑張っているように見えるけど、定量的な成果を全く出していない人のことを言うのです。

 

数字に表れないこともあるじゃない!

と思う人もいるかもしれませんが、それは数字に表れていることをこなしてから言うべきなんでしょうね。

 

それでも納得できなければその組織はあなたに合っていないのでしょう。

 

 

ベンダーロックインから脱却するには?

お疲れ様です。

山中川男です。

 

ベンダーロックインという言葉を聞いたことがありますでしょうか?

 

川男が思うに、システムを構築する上で念頭に置いたほうが良い概念ですね。

せっかく、社内システムを刷新するとかDX化を推進するのであれば

ぜひ検討材料として付け加えたら良いと思います。

 

なので、今日はベンダーロックインの話をしますのね〜

 

 

 

ベンダーロックインとは

Wikipediaによると

特定ベンダー(メーカー)の独自技術に大きく依存した製品、サービス、システム等を採用した際に、他ベンダーの提供する同種の製品、サービス、システム等への乗り換えが困難になる現象のこと。

 

と書いてあります。

 

要するに依存しているということですね。

 

ベンダーロックインの一例

よく用いられる例がMicrosoftWindowsやOffce製品です。

これは、相手先も同じOSやソフトを使用しないと正しくファイルを開けない状態となってしまいます。

 

相手がMS Officeを持っていなければ、購入していただいた上でファイルを開いていただく必要があります。

また、導入コストも嵩んでしまいます。製品のサポートに関してもこちらでは制御できません。

 

配偶者に財布の紐や弱みを握られている人たちもある意味ではベンダーロックインでしょうかね。

 

ベンダーロックインから脱却するには

OSSソリューションをオプションとして候補に置いておくと良いでしょう。

ソースコードが公開されているということは、ソフトウェアとしての公共性も高いということです。

 

全てをOSSに置き換えることは難しいとは思いますが

考え方として常に持っておくことで視野が広がってくると思います。

 

 

一応誤解のないように補足すると、ベンダー=悪ではないということです。

ベンダーは、営利企業として利益を挙げるために自社でのソリューションを販売しているのです。

 

ベンダーが作る製品を誰も使用しなくなるのはそれはそれで問題です。

同じ業界内での競争が生じることで、より良い成長が見込まれるのではないでしょうか。

 

とはいえ、公共性の高いもので便利にシステム運用ができることに越したことはないので、そういった側面を持ちつつ、社内システムの運用を検討したほうが良いでしょうね。

 

 

以上、かわおでした。

【DX推進】第1回 DXとは

DXとは?

聞いたことあるような気はするけれども、よくわからない・・・

DX推進シリーズの第1回は、DXについて概要を解説していきます。

 

この記事は以下のような人におすすめです

  • 業務改善をしたい
  • ITリテラシーを向上させたい
  • 社内DX担当者になった
  • DXを推進したい 

 

DXの解釈

「DXとは「デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)」の略称です。

Digital = デジタル

Transformation = 変身、変換

なので、直訳すると「デジタル変身、デジタル変換」のようになります。

 

簡単に”デジタル化、IT化”などと言えばしっくりくるでしょうか。

しかし、DXの本質はデジタル化やIT化のような表面的な部分ではなく、既存パラダイムや既存概念そのものを変革することにあります。

 

経済産業省は、DXを

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会 のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プ ロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること”と定義しています。

 

一見よくわかりませんが、「データやデジタルを駆使できるようになって、ちゃんと生き残っていこうね。社会は待ってくれませんから。」という意味でしょう。

 

まとめ

まとめると、DXとは社会や既存概念そのもののデジタルによる根本的変革を指し、企業に求められているのは環境変化に順応していける組織体質であること、と言えるでしょう。